人類の変化

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Make The Girl Dance "Baby Baby Baby"

Make The Girl Dance "Baby Baby Baby" ( official video )
by placeblancherec

性欲を増加させる「媚薬」的な食べ物って？

性欲を高める食べものと言えば昔から牡蠣（カキ）と相場が決まっているが、貝類には性欲に関係のあるテスタスタロンを増加させる亜鉛やミネラルが豊富なので、実際即効で効くようだ。米メディア『COSMOPOLITAN』が報じた。その他、性欲増加に効く食べものとは・・・。


『ホット・チリ』（唐辛子）の成分のカプサイシンは血流を良くし末梢神経を刺激するのでセクシーな気分になる。『アスパラガス』と『アボカド』のビタミンＥはテスタスタロンやエストロゲン、プロゲステロンといったホルモンを量産し、血流に乗って陰核の膨張や膣の潤滑などの性的反応を促す。『バナナ』のポタシウムは筋肉の強さの元となる栄養素なので、常食すればオーガズム時の収縮はかなりなものとか。『チョコレート』に含まれるフェニルエチルアミンには催淫（さいいん）効果があるとも言われており、幸福感や興奮を呼び覚まし、セックスには最適な心理状態を作り出すとか。赤ワインは抗酸化物質のレスベラトロルを含み、セックス前後の血流を促す。その他、『サーモン』や『くるみ』、『ざくろ』、『バニラ』、『スイカ』などが挙げられている。

デートでは『赤ワイン』を頼み、『牡蠣（カキ）フライ』に『アボカド』で作ったワカモレ、『アスパラガス』のサラダ、そして食後には『バナナ』のチョコレートソースがけ、かける音楽は「レッド・ホット・チリ・パッパーズ」で決まりかも！？

大前氏「日本経済の衰退、韓国の成長カーブには理由がある」

「日本は１９７０年代、世界２位の経済大国になった。幸福感を感じたが、今では郷愁だけが残り、どの統計を見ても日本はすでに絶頂期を通過し、経済指標は９５年水準に戻っている。これは当然のことだ。日本は古びた政府・官僚体制を持つ。


何が間違ったのか見てみよう。人々は経済が回復すると期待しているが、そのような雰囲気はない。人々はこうした事実を受け入れようとしない。日本経済の衰退にははっきりとした理由がある。大衆迎合主義と挑戦意識の欠如だ。さまざまな分野でその現象が見える。

海外で勉強しようとする学生が大幅に減った。それで国際競争力が大きく落ちた。誰も挑戦しようとしない。挑戦意識がない男性を意味する草食系男子症候群が日本の今日を物語っている」

◇‘カンガルー族’を量産した低出産

大前氏は日本の不況を構造的な問題として接近し、低出産問題の深刻性を指摘した。

「日本では現実に安住する社会的な雰囲気のため、職業を選択する時も安全性を重視する。これは、まだ官僚社会に人が集まるということだ。子どもたちはこれ以上の欲がない。事実上、一人っ子の時代になった。最も多いのが独身世帯だ。３３％にのぼる。スーパー、デパート、ファミリーレストランが苦戦する理由だ。非常に大きな人口変動が発生しているのだ。

ソニーやパナソニックの職員に外国で勤務するかと尋ねると、９割は行かないと話す。自分が行けば妻が職場を失うので外国に行けないという。所得が半分に減るという現実的な問題があるということだ。３０年前にはこんなことはなかった。発令が出れば地球のどこにでも行った」

大前氏は「最近の日本人は、明治維新後の日本の歴史上で見られなかった新しい世代」と述べた。

「最近の日本人は井の中にいることを望み、昔のことを懐かしみながら下降平準化に向かっている。一人の子どもを育てて、母は子どもが親のそばを離れるのを嫌う。結婚適齢期の３４％がまだ結婚せずに親と住んでいる。女性の場合、子どもを親に預け、自分は外出して楽しむケースも少なくない。親は‘カンガルーのポケット’になっている」
 
◇「優れた指導者が一人いれば…」


「韓国もこうした問題を１０－２０年後に経験するだろう」と指摘した。

「幸い、韓国は国家レベルでは依然として成長カーブを描いている。さらに李明博（イ・ミョンバク）大統領を指導者に選んだのは幸運だ。李大統領は経済をよく知り、どのように成長戦略を立てるかも知っているようだ。もちろん初期の過度な成長政策はすでに外れている。しかし状況の変化によって柔軟に政策を変え、運河の公約を修正した」

李明博大統領に対する大前氏の好評は日本の指導者に対する酷評へとつながった。

「李大統領は鳩山由紀夫首相、小沢一郎民主党幹事長のような日本の指導者よりも全般的に優れた指導者だ。麻生太郎、福田康夫、鳩山由紀夫は世襲政治家なので一度もハングリー精神を持ったことがない。優れた指導者が一人さえいれば、その国は必ず成長カーブを描く。しかし日本には現在そのようなリーダーシップを持った政治家がいない」

◇知恵を集める‘集団ＩＱ’が必要

大前氏は「一人の指導者が世の中を変える」とし「企業や国家でも卓越した指導者が必要な時代だ」と強調した。しかし一方で、社会や組織を成功に導くにはみんなが知恵を集める‘集団ＩＱ’が重要だと強調した。

「日本人は個々では多くの知識を持っているが、大衆迎合主義に巻き込まれ、社会が不合理な方向に引きずられていくケースが多い。代表的なのがマクロ経済政策だ。最も賢いといわれる大蔵省の官僚は不況の時にゼロ金利を作って流動性を増やした。しかし何の効果を出せなかった。金利はゼロでも誰も金を借りない。

日本には１４００兆円の個人金融資産がある。金利が５％なら非常に大きなお金だ。しかし賢い言論人が作っているマスメディアを見れば人々は金を使えない。みんな経済が良くないと話しているからだ。日本の人たちは引退時の平均財産が２５万ドルで、死亡時の平均財産が３５万ドルだ。引退後にも財産が増えるというのは話にならない。年金も貯蓄に回すからだ。

一部の人は、子どもが憎くて死ぬ時に財産を看護師に与えたりもする。これが結局、内需不振と低成長の根本原因となっている。どんな立派な葬式でも４００万円あれば十分だ。結局は死ぬまで窮屈な生活を送るということだ」

◇米国・中国経済に注目

世界経済に対しては悲観論を示した。

「米国金融機関に対する治療薬はない。米国の商業銀行は今後もしばらく不良債権に苦しむだろう。日本はこのままだと２０２０年には世界７位のＧ７国家になる。結局、国の借金を解消するべきなのに、日本航空（ＪＡＬ）のように国民の年金を３０％ほど削減してこそ解決できる。中国の過熱は警戒しなければならない。北京と上海の不動産はこれ以上持続しない。米国の商業不動産も危険だと見ている。オバマ米大統領のリーダーシップが疑われるのも世界経済の不安要因になるだろう。オバマ大統領の再選も楽観できない」

日本一の富豪’柳井正ユニクロ会長 (中央日報)

グッチ、ルイ・ヴィトン、ベルサーチなど名品ファッションの時代は終わり、‘ファストファッション’の時代がきた。ファストフードのように低価格で負担なく買える衣類が市場の主流になったということだ。世界的な景気低迷が背景だ。


「ユニクロ」というブランドで有名な日本ファーストリテイリングの柳井正会長（６１）はこうした市場の流れを主導している。柳井会長は１９日、中央日報の単独インタビューに応じ、ファッション市場の流れをこのように要約した。

「グローバル市場のメインプレーヤーが変わっている。私たちのようにミドル、マスブランドが世界衣類市場の主流になるとみている。韓国と中国、パリとニューヨークも同じだ」

田舎の衣料品店から出発し、フォーブスが選定した日本一の富豪になった柳井会長は２０代の時、‘失業者’になった経験がある。それだけに普段から仕事に対する信念は格別だ。

「時間は戻せない。２０－３０代にどれだけ頑張るかによって一生が決まる。この時期に楽をすれば生涯苦労する。早く仕事を探して頑張って売る人が人生の勝利者になる」

柳井会長は今年、海外進出を拡大する計画だ。来月末のロシア進出をはじめ、今年中にアジアはもちろん、ニューヨーク・パリにも店舗を拡大する。

柳井会長は「企業は前に進まなければつぶれる」とし「三星（サムスン）電子が電子で世界１位になったように、われわれは小売り業で世界１位になることを目標にずっと成長していく」と述べた。

韓国衣類会社については「グローバルブランドを育てたらファーストリテイリングや三星電子のようにニューヨーク・パリにも進出できると思う」と話した。

温かさと激しさを帯びた表情だった。日本最高の富豪、柳井正ファーストリテイリング会長兼最高経営者（ＣＥＯ）の第一印象だ。柳井会長は毎日午前５時３０分に起きて新聞を読む。新聞の中に世界のすべての情報があるからだという。そこで経営のヒントを得ると語った。

出勤時間は午前７時。服装はいつもユニクロ（ＵＮＩＱＬＯ）だ。公式行事があってもスーツではなくカジュアルなユニクロを着ている。

１９日、東京本社で柳井会長に会い、不況の中で光を放つ柳井会長の経営戦略と人生観を尋ねた。スピード経営で有名な経営者らしく考え方は明確で簡潔だった。また柳井会長は韓国の三星に大きな関心を見せた。

－－誰もが不況で苦戦している中、ユニクロが好調を維持している秘訣は何か。

「韓国も同じだ。衣類小売り業はいつも不況だった。不況の中でも売れる方法を考えなければいけない。衣類は衣類業界だけで競争するのではない。顧客の財布に入っているお金はどこにでも行く。レストランで食事をしたり、自動車を購入したり、携帯電話を買ったりする。衣類会社もその中で競争しなければならない。これを考えながら商売をしている。何もしなければ売れない」

－－あまりにもよく売れるため「ユニクロがうまくいくほど国が滅びる」という批判まで出ている。

「完全に逆だ。ユニクロが繁栄してこそ国が繁栄する。韓国企業の三星（三星電子）を尊敬している。業種は違うが、やっていることは同じだ。グローバル化だ。韓国の産業が世界の産業になったケースだ。日本も世界へ出て行かなければいけない。その間、国内市場にとどまっていた日本のものを世界に持って出て行くということだ。外に出て行かなければ日本企業はみんなつぶれる。韓国も低出産・高齢化が進んでいるが、そういった環境で韓国だけを考えていれば発展は見込めない。日本ではみんな井の中だけで考えてきた。こうした保護主義のもとで人以外に何もない日本は生存できない」

－－特別な経営戦略はあるのか。

「私たちには独特なものがない。合理的に考えて、誰でも納得できることをしている。企業は一つの場所にとどまってはいけないということだけははっきりしている。同じ場所にいれば滅びるので、外に出て行き、未来に合わせて変化する。あえて戦略があるとすれば‘経営２３カ条’程度だ。３０歳ごろに作って今まで使っている。良い会社は世界のどの会社でも同じ原理に帰結するとみている。良い会社のエッセンスと本質を集めたものだ。例えば第１条は‘顧客が要求に応じて顧客を創造する経営’だ」

－－日本ではバブル経済の後遺症が２０年が過ぎても続いている。ユニクロがよく売れるのはデフレやバブル崩壊と関係があるのか。

「全く関係ない。日本国内以上に海外でよく売れている。景気が良い中国でも、ニューヨークやパリでも、韓国でもよく売れる。客単価（一人の顧客が購入する平均金額）も昨年より増えた。私たちの名前を取り上げてデフレを合理化するのは受け入れられない。どこがデフレなのか。私たちの看板商品のヒートテックセーターは１５００円だ。ほとんどの競合他社の商品は１０００円以下だ。それでも売れない。私たちは０５年、主要国内新聞の１面で‘ユニクロは低価格をやめる’と宣言した。価格に比べて良い商品という言葉は聞きたくない。ただ良い商品だと評価されたい」

－－日本では中小企業の倒産に歯止めがかからない。不況を克服して成長する道はあるのか。

「ある。大企業もみんな零細企業、中小企業だった。したがって必ず成長しなければならず、利益を出さなければならない。今の事業を維持しようと考えれば絶対にいけない。事業は社長一人だけでしてはならない。社長が不景気だ、儲からないと言いながら現状を維持しようとすればその場で終わりだ。部下は社長と一緒に成長したがる。社長が悲観的に話せば、その会社にいようとは思わない。社長が希望を持ってこそ社員も希望を抱く」

－－米国の経済雑誌フォーブスで日本最高の富豪に選ばれた。

「よく考えてほしい。企業家らに話したいことがある。私は田舎出身だ。炭鉱がある貧しいところだった。そこの商店街のみずぼらしい洋服店が出発点だった。お金持ちになる可能性はゼロだった。しかも繊維小売り業だった。それでも成功するというのは、他の産業には非常に大きな‘チャンス’があるということだ。みんなあまりにも否定的に考えている。成功するのではと思う姿勢を持つことが必要だ。景気が悪いからというふうに考えてはならない」

－－今年は三星の創業者、故李秉喆（イ・ビョンチョル）会長の誕生１００年目の年だ。三星の経営やグローバル戦略についてどう思うか。長所や学ぼうと思う点は。

「李健煕（イ・ゴンヒ）会長が‘妻を除いてすべて変えろ’と話したと聞いた。その後、三星電子はグローバル企業になった。今後、売上高を４０００億ドルに増やすと言っている。三星はそれが可能だと思う。私も同じだ。繊維（衣類）と小売業で三星のようになろうと思う。米マイクロソフト（ＭＳ）・オラクル・インテル・アップル・グーグルも世界的に商品を売っている。どの企業もこのようにできる。日本と韓国は資源がなくて不利だというが、むしろ有利だ。人材と資本と技術がある。途上国にはないものだ。しかも中国とインドは日本と韓国の成長センターだ。バングラデシュとパキスタンも舞台になる。このように有利な地位に多くの条件がそろっている国は多くない」

－－鳩山政権は輸出がうまくいかないから内需を振興させようという主張をしている。

「それは違う。市場がグローバル化しながら輸出と内需に区別がなくなった。企業が世界のどこにも進出する世の中になった。内需で国境を作れば日本は沈没する」

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